東急電鉄とは

About Tokyu Railways

街づくりと一体となった鉄道事業は、
東急創業時からのDNA

東急電鉄の誇りは「日本一住みたい沿線」と呼ばれる東急沿線に広がる街と、それを築き、支えてきた社員です。渋沢栄一が田園都市株式会社を設立したのは1918年。東急電鉄の前身、目黒蒲田電鉄は、その4年後の1922年に創業しました。以来100年にわたり、私たちは鉄道の運営と街づくりを一体として、沿線の発展に取り組んできました。
私たち東急電鉄のDNAとも言える特徴を、ぜひ皆さまに知っていただきたいと思います。

01

VISION 東急電鉄の強み

東急電鉄の特徴

東急グループの開発力と結束力を活用

2019年秋、当社は東急株式会社の会社分割により鉄道事業を承継し、東急電鉄株式会社としてスタートしました。分社化の目的は、鉄道専業の企業になることで、社会環境の変化、お客さまのニーズ、技術革新などあらゆる面に、これまで以上にスピーディーに対応していくためです。

東急電鉄が、ほかの鉄道会社と大きく異なっている点は二つあります。一つは、創業時から「鉄道事業」と「街づくり」を一体のものとして進めてきたことです。大正時代、田園都市株式会社が理想的な住宅地づくりを目指し、洗足や田園調布など東京近郊の開発に着手した際、当社の前身にあたる目黒蒲田電鉄が誕生しました。新しくできた住宅地にお住まいになる方々が職場や学校に通うには、鉄道が不可欠だったのです。その後の田園都市線などの開通も沿線の街づくりと足並みを合わせて行われてきました。首都圏にはニュータウンがいくつもありますが、鉄道敷設と住宅地開発が東急沿線ほど大規模にリンクして進められた例は、ほかにはありません。

もう一つは、グループの結束力です。東急グループは、交通、住宅、子育て、スポーツ、教育、シニア事業など暮らしのあらゆるシーンをカバーしています。当社は鉄道会社としてグループ各社と連携を行い、沿線にお住いの皆さまの生活が、より豊かで快適なものになるよう努めています。

事業展開

進取の気風 いち早い取り組み

進取の気風を継いでいる当社は、「新しい技術やサービスを取り入れるのが早い」と自負しています。他社との「相互直通運転」の導入などにも積極的で、副都心線、半蔵門線、南北線、三田線、みなとみらい線など数多くの路線と相互乗り入れを行い、利便性の向上、地域間の連携・活性化と発展に寄与しています。

他社路線との相互乗り入れを積極的に行っており、利便性の向上、地域間の連携・活性化や発展に貢献しています

安全面では、ホームからの転落事故や電車との接触事故を防ぐため、「ホームドア」と「センサー付固定式ホーム柵」の設置を進め、2020年春には、世田谷線・こどもの国線を除く鉄道6路線のホームドア・ホーム柵の設置率100%を達成しました。テロや犯罪の防止に役立つ「車内防犯カメラ」の設置も進み、2020年度には全車両に取り付けが完了しています。

テロや犯罪防止に役立つ「車内防犯カメラ」

6路線の全駅にホームドア・ホーム柵を設置済みです

沿線にお住まいの方々を大切にしている例としては、近年、「いい街 いい電車 プロジェクト」をスタートさせ、駅が身近に感じられて愛着が深まる街になるように戸越銀座駅と旗の台駅の改装工事を行いました。「木になるリニューアル」と銘打ち、地域住民のご要望に応え、木造駅舎の温かい雰囲気を受け継いで新駅舎を造りました。地元の方のみならず多方面から好評を博しており、グッドデザイン賞を受賞するなど私たちの自慢の駅です。皆さまも機会がありましたら、ぜひご覧になってください。

木の温かみが感じられる旗の台駅()と戸越銀座駅()の木造駅舎

今後の展望

東急新横浜線の開通と新空港線の計画

2022年度には、日吉駅と相鉄線西谷駅を新横浜駅経由で結ぶ「東急新横浜線」が開通します。横浜市西部と東京都心を結ぶアクセスが飛躍的に向上します。その一方で、蒲田駅から京急蒲田駅までを結ぶ「新空港線」の計画も進行中です。
2019年度に当社は「人へ、街へ、未来へ。」という新たなスローガンを掲げました。このスローガンは、これまで培ってきたものを継承しつつ、新たな改革にも取り組み、人や街や未来の幸せに貢献していく鉄道を目指す決意の表明です。東急電鉄の取り組みは、「人へ、街へ、未来へ。」に向かって、まだまだ続きます。

日吉駅と相鉄線西谷駅を結ぶ新線、東急新横浜線の新横浜駅完成予想図

02

事業改革 新しい生活様式にあった事業構造に

影響

日常生活にもたらされた変化

新型コロナウイルス感染症の流行は、当社の事業にも大きな影響を及ぼしました。その中でも大きいのは、在宅勤務やテレワークの普及、外出自粛などによる輸送人員・運賃収入の減少です。東急線沿線はこれまで、東急株式会社が長年にわたり築き上げてきた魅力的な「街づくり」の成果で、少子高齢化による人口減の中でも、2035年まで沿線人口の増加が予想されていました。事実、東急線の利用者数も増え続けてきました。しかしながら今回の新型コロナウイルスは、私たちの予想を遙かに上回る変化をもたらしており、終息後もその影響は残り、鉄道利用者数は以前の状態には戻らないと認識しています。それに対応するため、鉄道事業の構造改革にスピード感をもって取り組み、新しい生活様式にあった価値を提供する鉄道会社への変革を進めていきます。

東急電鉄の感染防止対策

車内換気のための窓開け

車内抗菌用スプレーの散布

駅務機器・自動改札機などを定期的に消毒

エスカレーターの手摺りも定期的に消毒

施策

コロナ後を見据えたサービスの取り組み

今後を見据え展開する、主な事業構造の改革をご紹介します。

運行サービス体系の適正化

①「終電時刻の繰り上げ」
終電時刻の繰り上げを実施することで、保守点検の夜間作業のための時間や、それに関わる要員の確保をより充実させます。
②「運行ダイヤの適正化」
お客さまのご利用動向の変化を受け、運行ダイヤの適正化を行います。

テクノロジーの活用による事業運営の高度化

③「安全性を追求し高度な運行の実現」
ホームドアや信号システムなどにより安全性を追求し、設備、技術と人の力を掛け合わせた、より高度な運行の実現を目指していきます。
④「CBM(Condition Based Maintenance)の推進」
デジタル技術を活用した保守業務の最適化、故障予兆検知による運行支障の低減化、劣化予測に基づく修繕計画の最適化を実現します。デジタル技術の導入は、保守業務に留まらずあらゆる分野に展開して参ります。

成長戦略の推進

⑤「ネットワーク拡大とサービスの拡充」
東急新横浜線の開業をはじめとした鉄道の「ネットワークの拡大」を重要な成長戦略とし、引き続き取り組んでいきます。また、有料座席指定サービスなど新しい生活様式にあったサービスの拡充、輸送人員に基づく運賃や乗車券など、商品設計全般の見直しを実行します。

今後

サステナブルな鉄道サービスを提供

鉄道事業は社会の基盤を成すインフラ事業です。安全・安心なサービスをお客さまに提供し続ける私たちの使命に変わりはありません。働き方や行動様式などが変化し続けていますが、そのような社会にあった改革を推し進めながらも、鉄道の使命として「さらなる安全性の追求」に関する投資は、今後とも着実に実行して参ります。そして、新しい生活様式にあった「サステナブル(持続可能)」な鉄道サービスを提供する会社を目指していきます。

03

あなたを育てる東急電鉄

プロフェッショナルな人材

お客さまの安全安心を支える技能を磨く

東急電鉄の従業員数は約4000人。そのうち3500人近くが、駅、乗務、車両、工務、電気など幅広い分野で活躍しているエキスパート職です。エキスパート職に求められる資質や能力は、それぞれの分野での責任感や正確性を伴う高い技術力とともに、お客さまがより安全・安心して東急線をご利用いただけるためのサービスを提供していくことです。例えば、お年寄りやお体の不自由なお客さまも安心して電車を利用していただけるように、現在、駅スタッフのほぼ全員が歩行の介助や車いすの操作のお手伝いができる「サービス介助士」の資格を取得しています。

育成方針

鉄道の「安全」を実現できる人の育成

東急電鉄は、人材育成に重きを置いており、研修施設を「人材育成」と「安全啓発」を行う施設として拡充を図っています。
鉄道の安全を確保するために技術は大切ですが、それを担うのは「人」です。電気、工務、車両、運転、駅の各部門の社員を対象に、「鉄道技術アカデミー」を開講しています。鉄道技術アカデミーでは、それぞれの専門外の技術、法令、制度なども学び、鉄道全体を理解し、部門や担当を横断して仕事に取り組める人材の育成を図っています。また、技術部門ではベテランから若手への技術・知識の伝承や仕事に対するモチベーション向上などを目的にして、「競技会」や「講習会」を実施しています。

鉄道技術アカデミー

車両部門の「技能競技会」

私たち東急電鉄は、「日本一の鉄道会社」を目指しています。会社の歴史を振り返ると、当社は「街づくり」を支える重要な交通インフラとして発展してきました。現在も創業時の思いはDNAとして受け継がれています。「日本一の鉄道会社」になる目標を実現するため、皆さんと一緒にそのDNAをこれからも大切にしていきたいと考えています。